2015年05月29日

早期リタイアすると太るか?

セミリタイアしたら絶対に太ると思う。より:
これでもしセミリタイアをして仕事を辞めたら?多分、ほとんど運動しない生活になると思います。と言うことは、何もしなければ確実に「太る」ということになると思います。
私も基本はインドア派(別名:ひきこもり系)のリタイア生活ですので、現役時代より運動量は減りました。
ところが、意外に太りません。むしろ少し痩せたかも。

その理由はおそらく、運動量の減少に合わせて自然に食べる量が減ったからだと思います。加齢のせいもあるでしょうが、明らかに食欲が減退しました。なかなかお腹が空かないんです。最近は1日2食の食事でさえ、たまに1食省くこともあります。

私の勝手なイメージでは、節約系早期リタイア達成者に肥満体型の人は少ないと思います。なぜなら、節約してリタイア資金を貯めることは、食欲をコントロールして食べ過ぎないようにすることと似ているからです。

セミリタイアをして時間が余った分、それなりに運動をしないと、体にも悪いし、健康にも悪いし、精神的にも悪いし、と思うんです。
その運動自体が楽しいからする分には良いのですが、運動しないと太るから運動しなければ、みたいな義務感に近いものになるのはよろしくないですね。そうなるぐらいなら、最初から摂取するカロリーを減らした方がいいでしょう。

BMI/標準体重計算
こちらのページに身長体重年齢を入力してみたところ、
40歳以上の男性のあなたは「やせ気味」です。7.3(kg)体重を増やしましょう。
こんなことを言われてしまいました。
そんなに太れない…。(苦笑)

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2015年05月20日

定期預金はインフレ対策になるか?

Kotaroさんのブログより。
インフレになって、「預金金利<物価上昇率」となると預金の元本が目減りする。だから「貯蓄から投資へ」といのは早計だ。
soutai40.com
インフレ対策として「1年ものの定期預金」はアリだと思う。
私も7年前に書いた記事では、それに近い考えでした。(関連記事: 預金のインフレ抵抗力
しかし最近は、定期預金を含む銀行預金を持つことが「インフレ対策」になるとは思っていません。

2015年5月現在は、アベノミクスの金融緩和で金利が低く抑えられているが、
ここ、預金がインフレ対策になるかどうか考える上では見逃せないポイントです。

銀行預金がインフレ対策として機能するためには、インフレ率が上がるとそれに追従して預金の金利も上昇しなければなりません。インフレ率が上昇しているのに預金金利が一向に上がらない現在のような状況だと、定期預金の実質金利はマイナスになります。

参考記事: 
預金と物価の関係です。 何度も書いているので、飽きちゃった方がいたらゴメンナサイ。 ここ数年分の預金利息と消費者物価をグラフにしました。 出典は、  ●日本銀行の統計データ検索より、   預金金利、 1年定期(1000万円以上と300万円未満)        10年定期(  〃      〃    )         普通預金、 それぞれの平均利息  ●総務省 統計局の 消費者物価指数より ====== 利息は、6年前の10年定期であっても1%もありませんね。最近はもう限りな...
tak-tak-world.txt-nifty.com


現在の実質マイナス金利は一時的な状況で、まもなく名目金利がインフレ率に追い付いてくるのでしょうか?
もしアベノミクスに「金融抑圧」という意図があるのだとすれば、そうとも言えないと思います。

参考記事: 
「資産運用では株価だけではなく為替も考慮しよう」において、金融抑圧について言及しました。詳細について質問がありました。個人の資産運用においても重要な問題です。金
matsunosuke.jp


この記事にあるように、金融抑圧を伴うインフレはスローモーションの国債デフォルトを可能にします。天文学的な借金を抱える日本政府が歳出削減にも増税にも行き詰まったとき、表面的には波風が立たない金融抑圧政策でじわじわ借金を減らしていこうと目論むのは、ごく自然なシナリオだと思います。年金給付もマクロ経済スライドで削減できるし、まさに一石二鳥。

そうすると、定期預金で長期運用した結果、30年かけて購買力が半分になっちゃいました〜、なんてことも普通にあり得る話ではないかと。30年でマイナス50%のリターンというのは、年率わずかマイナス2.3%で達成(と言うのも変ですが)可能な数字です。ゆでガエル作成のようなゆったりとした目減りなので、預金保有者が「大打撃」と認識するまでには長い時間がかかるはずです。

私はこのような思考経路を辿った結果、定期預金はインフレ対策としては「ナシ」という結論に至りました。

ただし、定期預金が毎月分配型投信のように何の役にも立たない金融商品だと言っているわけではありませんので念の為。わずかばかりのインフレリスクを負う覚悟さえできているなら、悪くはない選択だと思います。

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2015年05月14日

真の少子化対策とは

Rootportさんのブログより。
何の数字か、お分かりだろうか。 2050年における現役世代と老後世代の人口比だ。現在の日本では現役世代2.4人で老人1人を養っている。しかし、2050年にはこれが半分になり、現役1.2人で老人1人を支えることになる[1]。私たちの子供世代は高額の社会保険料と重税に苦しめられ、優秀な人から順番に海外に脱出するだろう。国民皆保険は、たぶん崩壊する。年金は、おそらく有名無実のものになる。 &lt;a href="http://alfalfalfa.com/articles/116045.html" data-mce-href="http://alfalfalfa.com/articles/1
rootport.hateblo.jp

読んでもらえばわかりますが、少子化を止めて子供を増やそうと叫ぶ内容です。

正直、私は読みながら違和感を禁じえませんでした。

現在の日本では現役世代2.4人で老人1人を養っている。しかし、2050年にはこれが半分になり、現役1.2人で老人1人を支えることになる[1]。私たちの子供世代は高額の社会保険料と重税に苦しめられ、優秀な人から順番に海外に脱出するだろう。国民皆保険は、たぶん崩壊する。年金は、おそらく有名無実のものになる。
少子高齢化で顕在化する問題は、そもそも「現役世代が老人世代を養う」という賦課方式の社会保障制度が原因です。制度を維持するために人が苦しむなんて実にバカバカしいことなんですが、この記事にはそういう視点が欠けていると感じました。

制度の都合に人を合わせるのではなく、人の都合に制度を合わせるのが筋でしょう。
真の少子化対策とは、少子化になると「崩壊」したり「有名無実」になるような出来損ないの社会保障制度の方を変えることだと思います。

現役世代が半分になれば、当然、老人の生活水準も半分になる。
老人の生活が年金だけに依存しているという単純なモデルで、賦課方式の年金が35年後も続いているという前提なら、確かにそうなりますね。いや、半分どころでは済まないかも。現在の年金給付水準は、国債発行という将来世代への負担押し付けによって大幅に水増ししてますからね。

そういう恐ろしい未来が待っているとわかっているからこそ、たとえ年金制度が有名無実化しようとも何とか生きていけるように、若いうちから貯蓄に励む必要があるのです。そうすると、ますます子供なんて育て上げる経済的余裕が無くなるのは当然です。

現在の老人に年金という仕送りをしつつ、将来の自分にも貯蓄という仕送りをする二重の負担が発生するのは、今の日本を生きる現役世代にとって実に不運なめぐり合わせとしか言いようがありません。

ぶっちゃけ、年金制度を廃止すれば少子化は止まると思います。

関連記事: 『だまされないための年金・医療・介護入門』

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2015年05月09日

家計簿の付け方

私が3年前から使っているオンライン家計簿。

ココマネ | 相談できる無料家計簿・みんなの家計簿を公開中

この家計簿は使い方やカスタマイズの自由度が高い点が優れていると思います。
家計簿を公開したりSNSのように交流もできるのが売りのようですが、私は普通に非公開で家計簿機能のみを使用しています。

早期リタイアの判断基準
に書いたように、早期リタイアを決断するのに必要となる数字はACRと年齢です。
ACRを算出するためには、総資産額と年間生活コストをできるだけ正確に把握する必要があります。日々の支出を家計簿で記録する習慣をつけておくとコストの把握は容易になります。リタイア後にもACRの推移を見るのに家計簿のデータは欠かせません。

ところで、携帯電話のMNPやインターネットプロバイダー乗り換え等の特典でキャッシュバックを受け取ったとき、家計簿にどう付けていますか?
これを収入とみなすのか、それとも支出の一部が戻ってきただけと見るべきか?

家計簿を付ける上で簡単なのは前者ですが、キャッシュバックの実質的な意味は後者ですから、前者のスタイルで付けた家計簿では、見かけ上の収入と支出が両方とも実際よりも大きくなってしまいます。生活力の高い人ほど高額のキャッシュバックを受け取る機会も多いと思うので、この誤差がACRの算出に無視できない影響を及ぼす可能性があります。

ではどうすれば誤差を無くせるかというと、キャッシュバックは支出欄の方にマイナスの数字で入力すればいいのです。そうすれば実際にかかっているコストを正確に集計することができます。

知っている人にとっては何を今更なTipsでしょうが、ココマネにマイナス入力が可能だと知ったのはつい最近の私です。ということは、過去の家計簿では年間コストがやや高めに出ていた、つまり過去のACRは実際よりも低めに出ていたことになります。今更過去のACRを修正するのは面倒なのでしませんが、リタイア計画中の人なら誤差を修正するとリタイア可能年齢が少し早まるかもしれませんね。


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